【補聴器は専門店にお任せ下さい】
プロの技術であなたの聞こえが変わります。

補聴器を医療費控除の対象とする方法と金額的メリット

補聴器を医療費控除の対象とする方法と金額的メリット補聴器を医療費控除の対象とする方法と金額的メリット

2018年度から補聴器は医療費控除の対象となりました。しかし、すべての方が対象となるわけではありません。補聴器を購入する前に、補聴器相談医のいる耳鼻咽喉科を受診し、「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を補聴器販売店向けに書いてもらうことが必要です。この提供書と補聴器を購入した際の領収書と合わせて確定申告します。戻ってくる金額は、所得金額と年間の医療費に応じて変わります。

医療費控除申請の流れ

1、補聴器相談医のいる耳鼻咽喉科を受診する

普通の耳鼻咽喉科を受診しても補聴器は医療費控除になりません。耳鼻咽喉科医師の中でも「補聴器相談医」という日本耳鼻咽喉科学会の認定を受けた医師に診てもらう必要があります。「補聴器相談医」の医師が在籍しているかは、日本耳鼻咽喉科学会のホームページから確認することができます。

参照:補聴器相談医名簿:一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

※上記の名簿を確認して、お近くの耳鼻咽喉科に「補聴器相談医」がいない場合は、ご近所の耳鼻咽喉科クリニックまたはお近くの総合病院に問い合わせてみて下さい。補聴器相談医名簿に載っていなくても、補聴器相談医が在籍または非常勤で勤務されてる場合があります。

補聴器相談医の先生のいる耳鼻科を受診する際には、最初から「補聴器を使ってみたいこと」「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を書いてもらいたいことを受付で言っておきましょう。補聴器相談医が補聴器が適合すると判断した場合は、診療情報提供書を書いてもらえます。ただし診療情報提供書は必ず書いてもらえるわけではありません。難聴の原因が治療可能な場合は、治療を先に行うことになるため、診療情報提供書は書いてもらえません。

多くの場合、一回目の受診で聴力検査などを受けますが、当日に「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を書いてもらえることはありません。後日に受け取る流れになります。また「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を書いてもらう料金は保険診療に含まれません。医療機関によって料金が異なります。当社で知っている限りでも、かつては500円~20,000円程まで様々でした。近年は3,000~8,000円の医療機関が多いようです。一部には、無料の医療機関もあるようです。

無料の医療機関が出てきた経緯として
  • 「補聴器の医療費控除に関する厚生労働省と財務省による議論の中で、厚生労働省と財務省は「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を作成した場合、いかなる文書作成費用も発生しないことを前提にしたようです。この議論の経緯を受け、日本耳鼻咽喉科学会は「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」の作成は自由診療として診断書発行料金を算定することはできない、という見解を示しました。これがきっかけになり無料化・低価格化が徐々に進んでいるようです。
  • 参考:補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)Q&A-22

2、補聴器販売店で相談、試聴、購入する

補聴器販売店へ「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を提出します。提供書の内容をもとに販売店では補聴器を選択、調整します。このとき、すぐに購入する必要はありません。十分に試聴してから、購入を検討しましょう。購入したときに、診療情報提供書のコピーと補聴器の領収書を受け取ります。
「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」は、補聴器相談医から補聴器技能者への手紙なので、原本は補聴器店が管理保存します。

ここがポイント!

「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」は医療費控除のためだけに作成するものではありません。あくまで補聴器を調整するための助言として補聴器相談医が、認定補聴器専門店の認定補聴器技能者宛てに書いているものです。提供書を受け取った認定補聴器技能者は、そのあとにどのメーカーのどの器種の補聴器で、どのような調整をしたか、また補聴器を装用した結果などを耳鼻科医に報告書を出しています。

3、確定申告する

当該年度の確定申告の際に、医療費控除対象として申請します。提供書のコピーと補聴器の領収書は5年間保管する必要があります。税務署から求めがあった場合にはこれを提出します。

参考:国税庁 確定申告書等作成

4、補聴器の医療費控除で戻ってくる金額

補聴器に限らず、医療費控除とは1年間で支払った医療費の合計が一定の金額を超えたときに、その医療費を基に計算した金額分の「所得控除」を受けることで、税金が安くなる制度です。そのため補聴器の医療費控除も、所得金額が多い人ほど得になります。

個人の所得と、補聴器以外の様々な控除の条件によって異なりますので、補聴器の医療費控除のメリットは一概には言えません。

補聴器に限らず、医療費控除の対象となる金額は以下の通りです。

◆所得金額が200万円以上の場合
[実際に支払った医療費控除の合計額] – [保険金などで補填される金額] -10万円

◆所得金額が200万円未満の場合
[実際に支払った医療費控除の合計額] – [保険金などで補填される金額] – [総所得金額等の5%の金額]

よって、所得金額が200万円以上の場合、補聴器の購入金額が10万円以上であれば、医療費控除の対象金額が発生することになります。

補聴器による医療費控除によって、メリットが大きい人と小さい人の例を挙げておきます。

・メリットが大きい人の例
所得金額が多く、補聴器以外の医療費が少ない人。

・メリットが小さい人の例
所得金額が200万円以上あるものの、補聴器以外の医療費がすでに多い人。

・メリットがあまりない人の例
所得金額が200万円未満の人。

この記事では分かりやすさを優先しましたので、最新の情報は以下のサイトでご確認ください。
最新情報、特に税金など医療費控除に関する詳細は変わる可能性があります。

より詳しく知りたい場合は、確定申告・医療費控除についてはお近くの税務署へ、「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」については補聴器相談医のいる耳鼻咽喉科へお問い合わせください。

参考:補聴器購入者が医療費控除を受けるために:一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

参考:補聴器の購入費用に係る医療費控除の取扱いについて(情報)|国税庁

診療情報提供書を書いてくれる耳鼻咽喉科の探し方

医療費控除に使える補聴器適合に関する診療情報提供書は、耳鼻科の医師ならだれでも書けるわけではありません。耳鼻科医の中でも「補聴器相談医」もしくは「補聴器適合判定医」などの資格を持っている必要があります。

お住いの地域によって変わります。ぜひ当店までご相談ください。
ご相談だけの方、耳鼻科の受診を迷っている方も大歓迎です。


本記事に いいね/シェア をしていただけると、担当者のはげみになります。よろしくお願いします。

補聴器専門店プロショップ大塚を運営する株式会社大塚の代表取締役。認定補聴器技能者、医療機器販売管理者。

たくさんの難聴の方々に、もっとも確実によく聞こえる方法をご提供することが私たちのミッションです。
監修においては、学術論文もしくは補聴器メーカーのホワイトペーパーなどを元にしたエビデンスのある情報発信を心がけています。

なお古いページについては執筆当時の聴覚医学や補聴工学を参考に記載しております。科学の進歩によって、現在は当てはまらない情報になっている可能性があります。

※耳の病気・ケガ・治療、言語獲得期の小児難聴や人工内耳については、まず医療機関へご相談下さい。

  • プロショップ大塚は補聴器専門店です
  • 補聴器がはじめての方
  • 一度補聴器に失敗した方
  • 耳が遠い方のご家族様
  • 補聴器を買う前に
  • 3ヶ月無料お試し
  • 店舗紹介・地図
  • ご購入までの流れ
  • メーカー比較
  • 補助金について
補聴器がはじめての方 一度補聴器に失敗した方
耳が遠い方のご家族様 補聴器を買う前に

プロショップ大塚の
LINEをご登録ください

  • ・テレビの音がうるさいと家族に言われる。補聴器ってどうなの?
  • ・補聴器とイヤホンって、なんで値段がこんなに違うの?
  • ・実家の親と電話をしていても、聞こえてないみたい。補聴器を勧めたいけど、どうしたらいい?

など、お気軽にLINEよりご質問いただけます。

【ご質問前に】
営業時間:9:30〜18:00(定休日除く)
※接客中の時など、既読になっても直ぐに返信出来ないことがございます。ご了承ください

> さっそくLINEで質問する

メールでお問い合せ
電話でお問い合せ