よくある失敗例　TOP5 １、店員があなたの話をよく聞いていない、理解できていない ２、補聴器を調整する技術や設備がないお店で買ってしまった ３、正しい聴力測定を受けていない ４、補聴器をつけた時の効果を”客観的な方法”で確認していない ５、補聴器を使っても出来ないことの説明を受けられなかった 一つずつ、チェックしていきましょう。 チェック１：店員は、あなたの話をよく聞いてくれましたか？ 販売する人が、あなたの困りごとを解決しようと思ったら、あなたの困りごとをしっかりと把握し、理解しなければいけません。 そして難聴による困りごとや症状は、個人差が大きいため、店員はあなたの状態や状況も詳しく知る必要があります。 たとえば、最初の相談で、どんな質問をされるかによって、どこまであなたのことを理解しようとしているかがわかります。 店員からご確認させていただく、よくある質問としては 「最近、聞こえな...

２０２０年６月まで期間限定のキャッシュレス・消費者還元事業 キャッシュレス・消費者還元事業（キャッシュレス・ポイント還元事業）とは、１０月１日の消費税増税にともない経済産業省が実施している施策です。 この事業に加盟した販売店で、お買い物するときにクレジットカードなどの現金以外のお支払い方法を選べば、お買い上げ金額の５％（もしくは２％）が、ポイントとして返ってくる制度です。クレジットカードの種類によっては、引き落とし金額が５％引きになることもあります。 還元率が５％になるのは、中小企業・小規模事業者だけです。コンビニなどの大企業での還元率は２％です。 （例１：普通のお買い物）５％還元のとなる中小企業の販売店で１１，０００円分（税込）のお買い物をすると５％にあたる５５０円分がポイントとなって還元されます。 （例２：補聴器のお買い物）５％還元のとなる補聴器専門店プロショップ大塚で３００，０００円...

補聴器を購入するにあたって、行政の支援や補助金はないのですかと、ご相談を受けることがございます。 たとえば、平成２５年に施行された「障害者総合支援法」により、補聴器の購入費用に対して補助金が支給されるようになりましたし、補聴器の購入に対して助成を行っている自治体もございます。 そこで補助金など、補聴器を少しでも安く購入できるための方法をご紹介させていただきます。 総合支援法による補助金制度 障害者総合支援法という法律が、平成２５年４月１日から施行されました。 この法律は身体障害者福祉法も包括されたもので、この新しい制度により補聴器の購入費の補助金が支給されるようになりました。 補聴器を購入する際の補助金を受けるためには、まず障害者総合支援法による障害者手帳が必要となります。 ＼補聴器支給までの流れ／ ❶身体障害者手帳の取得 ・指定の耳鼻咽喉科判定医の検査を受け、「手帳交付の意見書」を交付し...