よくある失敗例　TOP5 １、店員があなたの話をよく聞いていない、理解できていない ２、補聴器を調整する技術や設備がないお店で買ってしまった ３、正しい聴力測定を受けていない ４、補聴器をつけた時の効果を”客観的な方法”で確認していない ５、補聴器を使っても出来ないことの説明を受けられなかった 一つずつ、チェックしていきましょう。 チェック１：店員は、あなたの話をよく聞いてくれましたか？ 販売する人が、あなたの困りごとを解決しようと思ったら、あなたの困りごとをしっかりと把握し、理解しなければいけません。 そして難聴による困りごとや症状は、個人差が大きいため、店員はあなたの状態や状況も詳しく知る必要があります。 たとえば、最初の相談で、どんな質問をされるかによって、どこまであなたのことを理解しようとしているかがわかります。 店員からご確認させていただく、よくある質問としては 「最近、聞こえな...

２０２０年６月まで期間限定のキャッシュレス・消費者還元事業 キャッシュレス・消費者還元事業（キャッシュレス・ポイント還元事業）とは、１０月１日の消費税増税にともない経済産業省が実施している施策です。 この事業に加盟した販売店で、お買い物するときにクレジットカードなどの現金以外のお支払い方法を選べば、お買い上げ金額の５％（もしくは２％）が、ポイントとして返ってくる制度です。クレジットカードの種類によっては、引き落とし金額が５％引きになることもあります。 還元率が５％になるのは、中小企業・小規模事業者だけです。コンビニなどの大企業での還元率は２％です。 （例１：普通のお買い物）５％還元のとなる中小企業の販売店で１１，０００円分（税込）のお買い物をすると５％にあたる５５０円分がポイントとなって還元されます。 （例２：補聴器のお買い物）５％還元のとなる補聴器専門店プロショップ大塚で３００，０００円...

介護保険が使えない理由は、厚生労働省 「補聴器は、高齢者に必要な道具なのだから、介護保険を使えたっていいじゃないか！」と思いますよね。私たちも、そう思います。そこで補聴器と介護保険、両方を管轄している厚生労働省の発行した資料を調べてみました。 介護保険を管轄しているのは、厚生労働省＜老健局＞ まず介護保険について調べてみると、厚生労働省老健局が担当部署でした。そして福祉用具を介護保険に含めるかを判断する会議は「介護保険福祉用具・住宅改修評価検討会」といい、なんと毎年開催されています。会議の結果によっては、もしかして補聴器購入にも介護保険が使えるのでしょうか？ 介護保険における福祉用具・住宅改修の範囲の考え方！ この検討会の中で、やはり毎年引用されている資料に「介護保険における福祉用具・住宅改修の範囲の考え方」というものがあります。補聴器購入の介護保険利用、せめて議論くらいされていて欲しいも...